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ウェルネス＆コミュニティ JIHYO BOOKS 辻哲夫 久野譜也 時評社チョウコウレイ シャカイ ツジ,テツオ クノ,シンヤ 発行年月：2019年05月 予約締切日：2019年05月25日 ページ数：215p サイズ：単行本 ISBN：9784883392643 辻哲夫（ツジテツオ） 東京大学高齢社会総合研究機構特任教授。1947年生まれ、兵庫県出身。東京大学法学部卒業。1971年厚生省入省。年金福祉事業団資金運用事業部長、厚生省保険局企画課長、大臣官房政策課長、大臣官房審議官（医療保険・健康政策担当）、厚生労働省年金局長、大臣官房長、保険局長、厚生労働審議官、厚生労働事務次官などを経て、2009年東京大学高齢社会総合研究機構教授、2011年同機構特任教授 久野譜也（クノシンヤ） 筑波大学大学院人間総合科学研究科スポーツ医学専攻教授。1962年生まれ。筑波大学大学院博士課程修了。医学博士。2011年より現職。2002年に健康増進分野日本初の大学発VB（株）つくばウエルネスリサーチを設立。代表取締役社長兼任。科学的根拠に基づいた超高齢化社会対応の健康政策の構築を目指して2009年全国8市長とSmart Wellness City首長研究会を立ち上げ、現在31都道府県63区市町に拡大。2015年には産官学の組織であるSmart Wellness Community協議会を発起人の一人として立ち上げ、副会長に就任。内閣府、厚生労働省、文部科学省、総務省、国土交通省等の委員も務める 池野文昭（イケノフミアキ） スタンフォード大学循環器科主任研究員、MedVenture Partners株式会社取締役チーフメディカルオフィサー。浜松市出身。医師。自治医科大学卒業後、9年間、僻地医療を含む地域医療に携わる。2001年からスタンフォード大学循環器科での研究を開始。以後14年間、200社を超える米国医療機器ベンチャーの研究開発、動物実験、臨床試験などに関与する。研究と並行し、14年から、Stanford Biodesign Advisory Facultyとして、医療機器分野の起業家養成講座を担当。日本版Biodesignの設立にも深く携わる（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです） 1章 総論／2章 霞が関の取り組み／3章 先進自治体の取り組み／4章 有識者の提言／5章 先進企業の取り組み／6章 特別対談 健康増進とコミュニティづくりが、フレイルを予防する。産・官・学の連携でウェルネス先進国を目指せ。 本 ビジネス・経済・就職 その他 人文・思想・社会 社会 高齢者・老後
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日本の挑戦 Jihyo books 辻哲夫 本田茂樹 時評社チョウコウレイ シャカイ ツジ,テツオ ホンダ,シゲキ 発行年月：2014年03月 予約締切日：2024年09月25日 ページ数：223p サイズ：単行本 ISBN：9784883392032 辻哲夫（ツジテツオ） 1947年生まれ、兵庫県出身。東京大学法学部卒業。1971年厚生省入省、大臣官房老人保健福祉部老人福祉課長、保健局国民健康保険課長、年金福祉事業団資金運用事業部長、厚生省保険局企画課長、大臣官房政策課長、大臣官房審議官（医療保険・健康政策担当）、厚生労働省年金局長、大臣官房長、保険局長、厚生労働審議官、厚生労働事務次官などを経て、2009年東京大学高齢社会総合研究機構教授、2011年同機構特任教授として現在に至る 本田茂樹（ホンダシゲキ） 株式会社インターリスク総研取締役。信州大学経営大学院非常勤講師。慶應義塾大学卒業後、現三井住友海上火災保険株式会社入社。その後、インターリスク総研に出向。リスクマネジメントおよび社会制度に関する調査研究、コンサルティングに従事 長崎昇（ナガサキノボル） 1953年生まれ、東京都出身。早稲田大学商学部卒業。1983年、株式会社日本能率協会コンサルティング入社。現在、経営コンサルティング事業本部チーフ・コンサルタント。現在、国土交通省国土交通大学校講師、城西国際大学経営情報学部非常勤講師（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです） 第1章 総論ー超高齢社会とは、個人の価値観、家族のつながり、地域の連帯、そして社会システムのありかたが問い直される時代／第2章 霞が関の取り組み（総務省ースマートプラチナ社会の実現に向けて／厚生労働省ー地域包括ケアシステムの構築に向けた取り組み ほか）／第3章 自治体事例（秋田県秋田市ー高齢者をはじめ誰にでもやさしい都市づくり、「秋田市エイジフレンドリーシティプロジェクト」／新潟県見附市ースマートウエルネスシティの観点から、「日本一健康なまちづくり」を目指して ほか）／第4章 関連団体の取り組み（一般社団法人ヘルスケアイノベーションプロジェクト（HIP）ー超高齢社会の健康安心未来都市を産・官・民で支える“Aging in Place”宣言／独立行政法人都市再生機構（UR都市機構）ーUR賃貸住宅における超高齢社会に対応した国家的モデルプロジェクトの実践ー地域医療福祉拠点の形成と「終の棲家」の提供）／第5章 先進企業の取り組み（株式会社インターリスク総研ーいきいきシニアを支える住まいとまちー地域包括ケアシステムの観点から／東急不動産株式会社／株式会社東急イーライフデザインーグループシナジーで「健康寿命をどう延ばすか」を徹底追求するシニアレジデンス ほか） 2050年、日本では4人に1人が75歳以上の後期高齢者になると想定される。これは、人類がこれまで経験したことのない新しい社会。この超高齢社会の到来をわが国はどう迎えるべきか、これは極めて大きな命題であり、国民全体が一丸となって考えていくべきである。 本 人文・思想・社会 社会 高齢者・老後
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